設備リニューアル
建物の耐用年数が40年〜60年であるのに対し、設備機器類の法的耐用年数は15年前後です。目的にあった設備のリニューアルは不可欠です。
建物の耐用年数が40年〜60年であるのに対し、設備機器類の法的耐用年数は15年前後です。実用的に考えても20年程度なので、建物の生涯のうちに、設備機器の更新やシステムの見直しが2,3回は必要となります。設備の劣化は大きく２つに分けられます。
1. 物理的劣化
運転効率の低下によるランニングコスト増、
能力不足による室内環境の悪化など。
2. 機能劣化
室の用途変更。OA機器による空調負荷の増加、
防災機能、保守管理システムの陳腐化など。
これら既存の状況を十分把握して、目的にあった設備システムのリニューアルを計画することが肝要です。
では、耐用年数を経過した設備がおこす具体的な弊害とは・・・
結露
結露が発生する原因を十分把握していても、思いもよらない場所で水溜まりを発見することがあります。 特に冷蔵庫、冷凍庫周辺などの低音区域では、些細なことがトラブルの要因となります。 対策のポイントは断熱と乾燥ですが、結露が見つかってからの処置の仕方は限られ、コストも相当かかります。したがって新築やリニューアルにかかわらず、 冷凍冷蔵庫設備は、計画段階から結露対策に注意を払わなければなりません。
- 結露による弊害
- カビやダニを発生させる原因のひとつとなり、人体を悪影響を与える。
- 内部結露により、外壁下地材や土台を腐らせ、さらにシロアリ被害に発展して住宅の寿命を縮める。
- 冷凍冷蔵庫で発生した結露水が凍結し、しだいに大きくなって、構造体を破損することがある(凍上現象)。
- 断熱材に水分が浸透すると、断熱性能が低下する。
腐食
腐食は空気条件、電気、水質など様々な要素が絡み合って発生します。したがって主原因がつかめない腐食もあり、耐食性の高い材料を使用すれば良いとは言い切れません。そのため、設備の延命のためには、周辺の環境や運用方法を十分把握した上で、対策を講じる必要があります。新築の時は、計画段階から対策を盛り込む事ができます。一方、既存の場合は、経年劣化と共に腐食の発生確率は高くなりますので、10年以上経過した施設では設備診断を行い必要に応じた対策を立てます。
以下のケースでは特に注意が必要です。
蒸気の還水(pH5〜6)や煙道の排ガスドレン(pH3〜6)は、アルカリ性であるコンクリート(pH12〜13) と腐食反応を起こすので放流先を確認。卵製品の加熱ライン(腐食性の高い硫黄ガスが発生)次亜塩素酸水を使って洗浄している工場。
- 腐食による弊害
- 配管腐食による水漏れ。
- 電気回路の遮断(絶縁継手)。
- 電気防食(外部から防食電流を与え腐食電流を消滅させる)。
