クリーンルーム空調設備冷凍機

省エネのご提案

省エネの必要性

フロンガス削減、2010年のR22全廃など、CO2排出量削減にむけての動きが活発になる中、省エネへの設備投資は企業イメージを向上させます。

京都議定書の発行後、現行の対策・施策だけでは、2010年の温室効果ガスの排出量は基準年比約7%程度増加になると予測されます。6%削減という目標を達成するためには、今後一層の対策を進めていくことが必要です。この背景より、企業はもとより民生部門でも省エネルギー対策が義務づけられました。(省エネルギー法の改正) また、空調機や冷凍機の旧冷媒(R22など)はまもなく製造中止となります。
機器の法定耐用年数は15年ということを考慮して、省エネ効果
の高いリニューアルを考える必要があります。また、省エネ
ルギー法やリサイクル法など、環境に対する規制は本格化して
いき、そのため、省エネを考慮した機器・システムの導入が
不可欠となってきます。

建物の耐用年数が40年～60年であるのに対し、設備機器類の法的耐用年数は15年前後です。目的にあった設備のリニューアルは不可欠です。

建物の耐用年数が40年～60年であるのに対し、設備機器類の法的耐用年数は15年前後です。実用的に考えても20年程度なので、建物の生涯のうちに、設備機器の更新やシステムの見直しが2,3回は必要となります。設備の劣化は大きく2つに分けられます。

物理的劣化 : 運転効率の低下によるランニングコスト増、能力不足による
室内環境の悪化など。
機能劣化 : 室の用途変更。OA機器
による空調負荷の増加、防災機能、保守管理システムの陳腐化など。

これら既存の状況を十分把握して、目的にあった
設備システムのリニューアルを計画することが肝要です。

起業成長に不可欠な、生産、消費の効率化を図るために、省エネへの設備投資は、会社の大きな財産となります。

リニューアルによって具体的にどのようなメリットが生まれるか？

ランニングコストの低減蓄熱や個別機器など、高効率運転が可能なシステムに更新することで省エネルギー化を図る。
建物の資産価値の向上テナント退去や賃料値下要望の防止、新規テナント誘致に寄与する。
スペースの活用コンパクト機器の採用あるいは、システム変更で、
空調機械室が不要となり、空スペースの転用が可能となる。
保守費の低減システム変更で保守委員が不要となり人件費の削減になる。

ハザマエンジニアリングのご提案する省エネ項目

対象設備	省エネ改善事項	コスト	省エネ効果
冷凍機	高効率機器の導入ポンプの変流量化	→高 →標準	→高 →高
ボイラー	排熱利用による高効率化蒸気還水の再利用蒸気弁の断熱空気比の最適化	→高 →標準 →低 →低	→高 →標準 →低 →標準
空調機	送風機の変風量化外気冷房外気導入量の最適化	→標準 →標準 →低	→標準 →低 →標準
パッケージ	インバーター機器の導入デマンド制御	→高 →標準	→標準 →低
省エネ監視盤	省エネ監視盤の導入	→高	→高